暮らしと事業を動かす
エネルギー
- 石油製品の販売・燃料の配送
- サービスステーション
- カーライフ支援
- 地域の生活や産業への供給
NEW GRADUATE RECRUITING
文政年間、菜種油の販売から始まった藤井防災エネルギー。
時代に合わせてエネルギーの形や地域の課題が変わる中で、
事業を変化させながら福井の暮らしと安全を支えてきました。
藤井防災エネルギーは、福井県越前市に本社を置く地域密着企業です。文政年間に菜種油の販売から始まり、現在はエネルギー供給と消防・防災を中心に事業を展開。企業、自治体、学校、病院、一般家庭など、地域のさまざまな場所を支えています。
普段は別々に見える二つの事業も、目的は同じです。暮らしや産業を動かすこと。人と建物を守ること。日常の暮らしを支え、災害時や緊急時にも地域を止めない、ライフラインの仕事です。
同じ事業を守り続けた200年ではありません。その時代の地域に必要なものを考え、商いの形を変えてきた200年です。
暮らしに欠かせない油を届け、地域との信頼を築き始めました。
石油の輸入開始という変化を捉え、新しいエネルギーの供給へ踏み出しました。
燃料局指定の武生配給事業所として、地域の生活と産業を支えました。
武生油槽所を整備し、県内へ安定してエネルギーを届ける体制を築きました。
エネルギーを届けるだけでなく、災害に備え、人と建物を守る事業へ広がりました。
危険物設備、カーライフ、防衛戦略資機材など、必要とされる領域へ挑戦を続けました。
防災とエネルギーを一つの使命で結び、地域のライフラインを支えています。
200年以上、同じ事業を続けてきたのではありません。
地域に必要とされるものを考え、時代に合わせて変化してきたからこそ、私たちは今日まで歩みを続けることができました。
給油所に発電設備や給水設備を備え、大規模災害時にも給油や水を供給できる拠点を目指しています。日常のサービスステーションを、有事に地域を支える場所へ。これも防災とエネルギーを担う会社だからできる備えです。
原子力防災資機材を自衛隊基地へ供給し、福島第一原子力発電所での負傷者救出任務に活用されました。高速道路会社などへも燃料や支援物資を届け、復旧を支えました。
福井県嶺北地域が大きな被害を受ける中、給油所・油槽所の燃料供給を継続。県の要請で自治体へ復旧用エネルギーを供給し、国道8号線の復旧に向かう自衛隊へ資材を調達・配送しました。
目の前のお客様に正直に向き合い、安心して任せていただける仕事を積み重ねる。
地域やお客様に支えられてきた感謝を、仕事と行動で返していく。
これまでのやり方だけにとらわれず、より良い方法や新しい事業に挑み続ける。
先代が大切にしたのは、困っているお客様を思いやり、誠実で正直な商売をすることでした。地域から寄せられた信頼への感謝が、三つの理念の原点です。今を働く私たちにとっては、分からないことをごまかさない、困りごとを放置しない、チームで改善を考える、資格や新しい技術に挑むという毎日の行動に表れます。若手も社歴に関係なく、より良い仕事をつくる一員です。
石油を取り巻く環境、自動車やエネルギーのあり方、災害への備えは変化しています。だから、これまでと同じ事業だけを続けるのではなく、時代に合ったサービスや設備を考える。人材育成と設備投資を続け、「防災」「エネルギー」「防災エネルギー」の三つの役割をさらに強くする。それが、次の時代に必要とされる会社への道です。
新卒で入社する皆さんに加わってほしいのは、完成された会社ではありません。これからの藤井防災エネルギーを、一緒につくる仕事です。地域企業だからこそ、身近な暮らしに向き合える。同時に、積み重ねた専門性を生かし、社会的に重要な仕事も担っています。
法務省、防衛省、自衛隊、その他中央官庁
福井県、越前市、越前町、南越前町、県内公共団体
国内高速道路会社、県内民間企業、学校、病院、工場
サービスステーション、燃料配送、カーライフ、一般家庭
長い歴史を持ちながら、
一人ひとりの存在が見える会社。
西暦1800年頃・古文書による
当社では 353,000円/人(2023年度)
※出典 2023年度実績額の教育研修費用の実態年平均は34,606円/人
(2025年取得平均実績)
(上限なし)
福井の中小企業である当社が中央官庁の
推薦を受け世界No.1企業の総代理店になりました。
高速道路のトンネルに使用される
耐食型消火器の開発をしました。
安心して長く働くことの出来る環境です。
勤続年数だけじゃない、挑戦と成長を続ける人が
輝ける環境を整えています。
男女ともに育児休業取得率
専門知識は入社してから身につけられます。現場と研修、周囲の支援を組み合わせ、一人ひとりの成長を会社全体で後押しします。
先輩や上司のサポートを受け、実際の仕事を通じて技術を学ぶ。
仕事の現場を離れ、公的・民間の研修機関で専門知識や技能を学ぶ。
一人ひとりの長所や可能性に目を向け、能力を引き出す。
若手の意見も反映し、より良い職場や仕事の進め方を考える。
資格取得と取得後の講習に関わる費用を会社が負担し、挑戦を支える。